先物取引で楽しく投資

何事も当然ルールを知らなくては始まりません。では、先物取り引きのルールについて紹介します。

商品先物取引では「将来の一定時期」といった期限が設けられています。最長で１年間です。銘柄毎に決められている期限までに、原則として決済する必要があり、その期限に値する「月」のことを「限月（げんげつ）」といい、更には最終取引日のことを「納会日」といいます。商品先物取引では、該当する限月の納会日までに決済する必要があり、決済しなければ該当銘柄の総取引代金を支払い実際の「モノ」を購入することになります。

商品先物取引では、総代金や現物が必要ない代わりに、取引の担保として「証拠金」というものが必要になります。証拠金には大別すると４種類あるのですが、取引（新規に買い建、売り建）を開始する際預け入れる必要のある基本的な証拠金のことを「取引本証拠金」といいます。取引本証拠金の証拠金額はそれぞれの銘柄ごとに取引所によって定められています。

最終値段で損益を計算した時に評価損が発生し、その額が取引本証拠金基準額の５０％を超えたときに商品先物取引会社から請求される証拠金です。「追証」（おいしょう）と呼ばれます。これは建玉を決済せずに取引を続けるために必要な証拠金で、請求の翌営業日正午までに必要額を入金します。入金がない場合、建玉は反対売買により決済されて損益が確定してしまうことがあります。追証拠金は個々の商品ごとに計算するのではなく、すべての建玉の評価損と基準証拠金を比較して計算されます。

市場価格が一時的な需給動向等により急激に変動すると、混乱を招き不測の損害を与える恐れがあります。それを防止するために、一日の値段の変動幅を前営業日の終値又は最終気配値段等を基準として一定範囲に制限することを「値幅制限」といいます。その制限値幅の上限まで上がることを「ストップ高」、下限まで下がることを「ストップ安」といいます。